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新卒採用.jpトップ > 「新卒採用」関連の注目ニュース > 就職活動で「企業の成長性」を重視する学生が8割を超える

株式会社学情（本社：東京都千代田区・大阪市北区／代表取締役社長：中井清和）は、2023年3月卒業（修了）予定の大学生・大学院生を対象に、就職活動に関するインターネットアンケートを実施。今回は、「就職活動で成長性を重視するか」をテーマに調査しました。就職活動において、「企業の成長性」を重視すると回答した学生が8割を超えました。「成長性の高い企業のほうが、新しい業務に挑戦する機会も多いと思う」「DXやカーボンニュートラルなど、大きな変化が求められていると思う。新しい挑戦をして、成長を続ける企業で働きたい」などの声が上がりました。成長を続ける企業で働くことで、自身の成長にもつなげたいという意向が伺えます。コロナ後も「成長性」が高そうだと思う企業の特徴は、「コロナ禍で新しい働き方に取り組んでいる」が最多。次いで、「コロナ禍で増収増益を続けている」、「コロナ禍で新しい事業にチャレンジしている」と続きました。「コロナ禍でも増益できる企業は、企業力があると思う」「コロナが過ぎ去るのを待つだけではなく、新しい挑戦をする企業のほうが、コロナ後も成長を続けると思う」などの声が寄せられました。

【TOPICS】
（1） 就職活動において、「企業の成長性」を重視する学生が8割を超える
（2） 「成長性」が高そうだと思う企業の特徴は「新規事業開発に積極的」が60.0％で最多
（3） コロナ後も「成長性」が高そうだと思う企業の特徴は「コロナ禍で新しい働き方に取り組んでいる」が最多

【調査の背景】
コロナ禍では、「働き方」の変化や、DXをはじめとしたビジネス方式の転換がありました。環境の変化や新たなニーズに対応し、新しい事業やサービスを展開するゲームチェンジャーも生まれるなか、学生は「企業の成長性」をどのように捉えているのか。就職活動を控える2023年卒の学生にアンケートを実施しました。

（1） 就職活動において、「企業の成長性」を重視する学生が8割を超える
就職活動において、「企業の成長性」を「重視する」と回答した学生が34.0％に上りました。「どちらかと言えば重視する」52.4％を合わせると、重視すると回答した学生は8割を超えました。「成長性の高い企業のほうが、世の中の状況やニーズに合わせて変化することができ、自身も成長しながら仕事ができると思う」「成長性の高い企業のほうが、新しい業務に挑戦する機会も多いと思う」「DXやカーボンニュートラルなど、大きな変化が求められていると思う。新しい挑戦をして、成長を続ける企業で働きたい」「成長している企業のほうが、社内も活気があると思う」などの声が上がりました。成長を続ける企業で働くことで、自身の成長にもつなげたいという意向が伺えます。

（2） 「成長性」が高そうだと思う企業の特徴は「新規事業開発に積極的」が60.0％で最多
「成長性」が高そうだと思う企業の特徴は、「新規事業開発に積極的」が60.0％で最多。次いで、「増収増益を続けている」57.6％、「収益の柱が複数ある」48.3％と続きました。「社会貢献性の高い事業をしている」「SDGsやESGに取り組んでいる」も、それぞれ3割以上の学生が選択しており、「社会的役割を果たすこと」が企業の成長につながるという学生の考えが伺えます。

（3） コロナ後も「成長性」が高そうだと思う企業の特徴は「コロナ禍で新しい働き方に取り組んでいる」が最多
コロナ後も「成長性」が高そうだと思う企業の特徴は「コロナ禍で新しい働き方に取り組んでいる」が58.7％で最多。次いで、「コロナ禍で増収増益を続けている」56.1％、「コロナ禍で新しい事業にチャレンジしている」54.5％と続きました。「コロナ禍でも増益できる企業は、企業力があると思う」「企業にとっても大打撃となったはずのコロナ禍で新しい取り組みができる企業は、変化に柔軟に対応できると思う」「社会の状況に柔軟に対応できる企業は、今後も成長を続けていくと思う」「コロナ禍で生まれた新たな需要やニーズに対して、新しい事業を展開できる企業は、今後も変化しながら成長を続けていくと思う」「コロナが過ぎ去るのを待つだけでなく、新しい挑戦をする企業のほうが、コロナ後も成長を続けると思う」などの声が寄せられました。「生活様式」や「働き方」、「ビジネスの仕方」も大きく変化したコロナ禍での対応から、企業の成長や柔軟性、対応力を推し量りたいという学生の意向が伺えます。


■調査概要
・調査対象：「あさがくナビ2023（ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1）」へのサイト来訪者
・調査方法：Web上でのアンケート
・調査期間：2021年12月6日～2021年12月10日
・有効回答数：462名


◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社学情／1月5日発表・同社プレスリリースより転載）