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株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、社長：中川信行）は、2014年卒業予定の学生を対象とした「2014年卒マイナビ学生就職モニター調査 6月の活動状況」の結果を発表しました。なお、「マイナビ学生就職モニター調査」の2014年卒学生を対象としたモニター調査は、今回が7回目の発表となります。概要は以下の通りです。

【TOPICS】

6月に入り、内々定保有学生は徐々に入社予定先を決定して活動を収束させてきている。内々定保有学生の選考状況を文理別に比較すると、理系学生は選考回数も少なく、4月上旬以前に内々定を受けている割合が高い。そのため文系よりも入社意思の決定が早く、早期に活動を終了する傾向にあるようだ。また、活動を継続する内々定保有学生と未内定学生の比較では、内々定保有学生は今後の活動をこれまで通り進めていく傾向が強く、未内定学生は中小企業中心に活動する傾向が伺える。今後の活動においてこだわるポイントも大きく差が出ており、内々定保有学生では給与・待遇などの雇用条件を、未内定学生では職場環境や勤務地を重視する割合が高い。

＜調査結果の概要＞

■内々定保有学生の活動量は、全ての項目で文系が理系を上回ったが、
　入社意思の決定は理系学生の方が早い傾向（参照：参考グラフ①）
内々定保有学生の6月までの活動状況を文理別に聞いてみると、各フェーズでの活動量は、全ての項目で文系が理系を上回る結果となった。「エントリー社数」は、文系が82.3社、理系が50.1社と30社以上の差が出た。また、入社意思を固めた時期は、理系が「4月上旬」（16.4％）をピークに徐々に割合が下がっていくのに対して、文系は「4月下旬」（18.2％）をピークに、それ以後、「5月下旬」以外の全ての時期で理系の割合を上回っている。理系学生の方が早目に入社意思を固める傾向にあるようだ。

①【文系／理系】内々定保有学生のこれまでの活動量平均（単位：社）
 

■内々定保有・活動継続学生と未内定学生、
　活動量や今後の活動において「こだわる」ポイントには顕著な差が（参照：参考グラフ②・③）
これまでの活動量は、全てのフェーズで内々定保有・活動継続学生が未内定学生を上回った。エントリー社数は、未内定学生が66.8社に対して、内々定保有・活動継続学生が82.6社と、15.8社上回った。また、“今後の活動において「こだわる」ポイント”については、活動継続中の内々定保有学生と未内定学生を比較すると、未内定学生は、「勤務地」が7.2pt高い28.1％、「職場環境（オフィス・立地・労働時間等）」が5.7pt高い18.5％となった。一方で、活動継続の内々定保有学生は、「給与・待遇」が10.4pt高い30.6％となっており、より良い雇用条件を求めている様子が伺える。

②【内々定保有･活動継続学生／未内定学生】これまでの活動量平均（単位：社）
③【内々定保有･活動継続学生／未内定学生】今後の活動において「こだわる」ポイント（2つ選択）


■地域限定総合職の転勤の許容範囲は、
　「同じ都道府県内」までが過半数（参照：参考グラフ④・⑤）
ワーク・ライフ・バランスへの関心の高まりなどを背景に、話題に挙がる機会が増えてきた地域限定総合職について、地域限定総合職として就職する場合を想定した待遇の許容範囲について聞いてみると、総合職との賃金格差の許容範囲では、「\10,000～\19,999」とする回答が25.9％と最も多かった。内々定の有無別に聞いてみると、未内定学生では内々定保有学生より3.1pt高い21.1％が「いくらでも特に気にならない」と回答している。また特定地域内での転勤の許容範囲については、「同じ都道府県内」までが全体で57.7％（同じ市区内：14.8％＋同じ都道府県内：42.9％）と過半数だった。「同じ地域内（関東、北陸など）」と回答した割合では、「関西エリア」が13.3％と、他のエリアに比べて高い割合を示した。

④地域限定総合職として就職をする場合、総合職との賃金格差の許容範囲
⑤地域限定総合職として就職をする場合、特定地域内での転勤の許容範囲

【「2014年卒マイナビ学生就職モニター調査 6月の活動状況」概要】　
※1989年からモニターアンケートを実施

○調査内容／就職活動状況の定点調査　　○調査方法／Web上のアンケートフォームより入力
○調査期間／2013年6月24日～2013年6月28日まで
○調査対象／2014年卒業予定の全国の大学4年生及び院2年生　モニター4,430名 有効回答率26.8％
　　　　　　　　 回答数1,187名（文系男子249名、理系男子385名、文系女子246名、理系女子307名）

※調査結果の詳細は採用サポネットで公開しています

◆ 本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社マイナビ　http://www.mynavi.jp/ ／7月10日発表・同社プレスリリースより転載）