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ミレニアル世代
[ミレニアルセダイ]

「ミレニアル世代」とは、2000年以降に成人、あるいは社会人になる世代を指す言葉です。ミレニアル(Millennial)は、英語で「千年紀の」という意味。おもに米国で1980~2000年頃に生まれた若者を「ミレニアル世代」「新千年紀世代」と呼び、それ以前の世代とは異なる特性を持つと注目されています。デジタル機器やインターネットが普及した環境に生まれ育った最初の世代で、“デジタルネイティブ”と呼ばれることも。SNSなどを利用した情報の収集・発信を得意とする一方、共同体(コミュニティ)への帰属意識が強く、仲間とのつながりを大切にする傾向があるといわれます。
(2015/9/29掲載)

ミレニアル世代のケーススタディ

成功より生活重視のデジタルネイティブ
「親より豊かになれない世代」の労働観とは

世代によって考え方や趣味嗜好、ライフスタイルなどが異なるのは当然ですが、近年は時代環境の変化が激しさを増しているため、国や地域を問わず、世代間のギャップはより大きくなっているといわれます。米国ではこれまでベビーブーマー(第二次大戦後~1950年代生まれ)やジェネレーションX(60年代~70年代前半生まれ)、ジェネレーションY(70年代後半~80年代生まれ)といった世代分類が行われ、各層に共通する価値観や消費性向などの分析が進められてきましたが、それらに続く新世代として注目を集めているのが「ミレニアル世代」です。彼らは、1980~2000年に生まれた若者たちで、先行世代とは大きく異なる、次のような特性を有しています。

●幼い頃からパソコンやインターネット慣れ親しんでいるため、情報リテラシーに優れ、などを通じた情報の収集・発信に積極的
●健康志向が強く、食の安全や環境保護などの問題に敏感。エコブーマーとも呼ばれる
●個人主義的な傾向が顕著な先行世代に比べ、共同体への帰属意識が強く、社会貢献やボランティアにも関心が高い

一方で「ミレニアル世代」の多くは長期不況の中で育ち、社会へ出てからもリーマン・ショックやその後遺症を受けて世代間の経済格差が広がっていることから、「親世代より豊かになれない初めての世代」といわれます。そのため、経済成長に懐疑的で、成功への欲求や上昇志向が乏しいという傾向があります。それが、仕事選びや会社選び、働き方に関する価値観にも反映されているようです。

米国のミレニアル世代は約8700万人。いまや全体のおよそ三割の人口規模を占め、親世代のベビーブーマーを初めて超える一大勢力となりました。企業にとっては、消費者としても、労働力としても、今後、最も厚い層となる彼らの考え方や行動パターンを把握することが、経営の成否を分けるといっても過言ではないでしょう。

もちろん日本でも、彼らが次代を担う貴重な人材であることは変わりません。日本のミレニアル世代にあたる層は少子化の影響で、数こそ年長世代より少ないものの、上述した同世代の特性をやはり共通して持っています。現に、「長時間働くことこそが会社への最大の貢献であり、美徳である」という旧来の労働観に異を唱え、“ブラック”と糾弾したのは彼らでした。立身出世や高収入よりもワークライフバランスを重視する、ミレニアル世代ならではの志向の表れといえます。採用活動においても、従来の手法やアプローチでは、彼らの共感を得るのは難しいでしょう。ソーシャルリクルーティングを積極的に導入するなど、この世代の特性に応じた新しいチャレンジが求められます。

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